ホームインスペクター大下達哉の「建物調査(インスペクション)日記」

建物の快適性を上げるためには、省エネルギー性を高くする必要があります。
省エネルギーで、環境にやさしい住まいをつくると、必然的に建物の快適性も上がるのです。

日本で最近の省エネルギー基準は、１９９９年に作られた「次世代省エネルギー基準」です。
次世代と聞くと、凄く進んでいるように感じられるかも知れませんが、国際的にみると比較的ゆるいものです。
また、基準も義務化されているわけではありません。

「次世代省エネルギー基準」の１つ前の基準は、新省エネルギー基準といいます。
2005年になった今でも、新省エネルギー基準の建物はたくさん作られています。

では、日本の省エネ基準を各国の断熱基準と比較するとどうなのか、グラフに示します。

保温性に関する省エネ基準の国別比較

(財)建築環境・省エネルギー機構「住宅の省エネルギー基準の解説」より作成

横軸は、暖房負荷を示します。つまり、その地域の寒さです。右に行くほど寒い地域です。
縦軸は断熱性能です。下に行くほど省エネルギー性が高くなり、必然的に快適性が増します。

関東で作られている多くのマンションの断熱性能は、★印の辺りでしょう。
このグラフを見ると、新省エネルギー基準では、他の国の省エネルギー基準(灰色の線)に、とても満たない事が分かります。
それでは、次世代省エネルギー基準(赤色の線)はどうでしょうか。
新省エネルギー基準よりもかなり省エネになっています。

北海道や青森、岩手のように寒い地域では、他の国と肩を並べるくらいです。
それでも、ドイツの省エネルギー基準にはまだまだ達しません。
環境先進国、ドイツの省エネルギー基準はかなり厳しいと言えます。

日本以外の国の省エネルギー基準は、基準の更新が頻度が短い傾向がありますので、上記のグラフよりももっと差がついているかも知れません。

ここ数年、日本の各分野では省エネルギー化が進んでいます。

エアコン、冷蔵庫、テレビ、給湯器、自動車、電車など、建築以外の分野で10年前より省エネルギーになっていない商品を探す方が難しいでしょう。

しかし住宅は別で、10年前と比べて家全体で63％、暖房費だけを見ると82％もエネルギー消費が増えているという研究報告もあります。他の産業が省エネルギー・ＣＯ2削減に力を入れているのに、建築・住宅産業だけが遅れているといった感じです。

日本は京都議定書において、1990年と比べて－6％のCO2削減を約束しましたが、現時点で1999年より８％も増加しています。
住まいの省エネルギーが進まなければ、京都議定書は守れそうにありません。

作る方も、買われる方も、これまで以上に省エネルギーに力を入れなければならないようです。