先日、古い建物の耐震基準について質問されたことがありましたので、耐震基準などの改正の歴史の一部をまとめてみました。
建築基準法改正の歴史| 年 | 改正内容 | 説明 |
|---|---|---|
| 1980年(昭和55年) | 省エネルギー基準 制定 | ・省エネルギー基準の制定 |
| 1981年(昭和56年) | 新耐震設計基準制定 | ・地震に対する基準の向上 |
| 1992年(平成 4年) | 新省エネルギー基準 制定 | ・熱損失係数の基準値の見直し |
| 1999年(平成11年) | 次世代省エネルギー基準 制定 | ・熱損失係数の基準値の見直し ・気密性能の基準見直し |
| 2000年(平成12年) | 住宅の品質確保の促進等に関する法律 | ・瑕疵担保保証期間を10年と定める ・住宅性能表示制度が定められる |
| 建築基準法改正 | ・性能規定化 ・地盤調査が事実上義務化 ・継ぎ手・仕口の仕様を特定(木造住宅) |
|
| 2003年(平成15年) | シックハウス対策 施行 | ・使用建材の制限 ・24時間機械換気の原則義務化 |
近年の、耐震基準の大きな変化は、構造種別を問わなければ 1981年(昭和56年)の新耐震設計基準です。この時、耐震基準が大幅に上がりました。
阪神淡路大震災でも、この基準に従った建物は、被害が少なかったとされています。
木造では、2000年(平成12年)にも、大きな改正が行われています。
この改正により、金物の仕様が明確になり、金物の使用する量も増え、筋かいなどの「耐力壁」の配置にも検討が必要になりました。
また、地耐力(地面の耐えられる力)に応じて基礎を選定しなくてはならなくなったため、地盤調査が事実上義務化されました。
全ての構造種別(鉄筋コンクリート、鉄骨造、木造など)では、1981年が耐震性能の分かれ目です。
木造では、2000年(平成12年)も、大きな分かれ目です。
既存建物（中古物件）の購入をご検討されている方は、物件の選定などにご参考ください。
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